@article{oai:seirei-univ.repo.nii.ac.jp:00001605,
 author = {古川, 和稔 and 井上, 善行 and 小平, めぐみ and 藤尾, 祐子 and 竹内, 孝仁},
 issue = {2},
 journal = {自立支援介護学, Japan Society of Care for Independent Living},
 month = {Jun},
 note = {本研究の目的は、特別養護老人ホームに勤務する職員の、在宅復帰に関する意識を明らかにするとともに、在宅復帰を実践する上で必要な支援についての示唆を得ることである。特別養護老人ホーム47施設の職員を対象に質問紙調査を実施し、35施設929名（有効回収率36.6％）から回答を得た。回答者のうち66.1％（614名）は祖父母との同居経験があったが、「高齢の親の世話は子どもがするべきではない」という意見が70.0％（650名）を占めていた。また、在宅復帰の可能性については「少し可能」が半数以上の回答を示した。ロジスティック回帰分析の結果、教育や職場のシステムは在宅復帰に対して肯定的な影響を与えていた。今後、施設職員の肯定的意見を育むためにしっかりとした教育体制を整備すること、施設での取り組みとして明確に在宅復帰を位置づけるようなシステム作りが急務と考える。さらに、在宅復帰に必要な「家族の介護負担軽減」のために、入所者のADLを改善する支援が必要だと考える。},
 pages = {136--146},
 title = {特別養護老人ホーム職員の「在宅復帰」に関する意識調査},
 volume = {9},
 year = {2016}
}