| Item type |
学術雑誌論文 / Journal Article(1) |
| 公開日 |
2017-04-21 |
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タイトル |
特別養護老人ホーム職員の「在宅復帰」に関する意識調査 |
| タイトル |
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タイトル |
Survey on awareness of “returning home” among staff at special nursing homes for the elderly |
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言語 |
en |
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言語 |
jpn |
| キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
特別養護老人ホーム |
| キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
在宅復帰 |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
職員の意識 |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
家族の介護負担感軽減 |
| キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
ADL改善 |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 |
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資源タイプ |
journal article |
| 著者 |
古川, 和稔
井上, 善行
小平, めぐみ
藤尾, 祐子
竹内, 孝仁
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| 抄録 |
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内容記述タイプ |
Abstract |
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内容記述 |
本研究の目的は、特別養護老人ホームに勤務する職員の、在宅復帰に関する意識を明らかにするとともに、在宅復帰を実践する上で必要な支援についての示唆を得ることである。特別養護老人ホーム47施設の職員を対象に質問紙調査を実施し、35施設929名（有効回収率36.6％）から回答を得た。回答者のうち66.1％（614名）は祖父母との同居経験があったが、「高齢の親の世話は子どもがするべきではない」という意見が70.0％（650名）を占めていた。また、在宅復帰の可能性については「少し可能」が半数以上の回答を示した。ロジスティック回帰分析の結果、教育や職場のシステムは在宅復帰に対して肯定的な影響を与えていた。今後、施設職員の肯定的意見を育むためにしっかりとした教育体制を整備すること、施設での取り組みとして明確に在宅復帰を位置づけるようなシステム作りが急務と考える。さらに、在宅復帰に必要な「家族の介護負担軽減」のために、入所者のADLを改善する支援が必要だと考える。 |
| 書誌情報 |
自立支援介護学
en : Japan Society of Care for Independent Living
巻 9,
号 2,
p. 136-146,
発行日 2016-06-09
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| 出版者 |
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出版者 |
日本自立支援介護学会 |
| ISSN |
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収録物識別子タイプ |
ISSN |
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収録物識別子 |
2185-355X |
| 書誌レコードID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AA12471702 |
gaku18 (3.5 MB)
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